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A社は労働装備率が他の4社に比べて低いのですがFM有形固定資産付加価値率では4社中2番目の高さです。従業員一人あたり賃借料は平均に近いのですが、賃借料付加価値倍率は低く、8類型分類診断表では、賃借型で資本生産性が低い類型にプロットされています。
ファシリテイコストを含むコスト削減に取り組み、利益向上を図ることが重要です。 B社は、従業員一人あたり賃借料は極端に低いわりに賃借料付加価値倍率は極端に高く、チャートでは右側に突出した形状を示しています。
労働装備率も低いのですが、FM有形固定資産付加価値率が同様に高く、付加価値(売上総利益)の確保ができていることがわかります。 8類型分類診断表では、自社型で資本生産性が高い類型にプロットされています。
C社、D社はともに労働装備率が他に比べて高い割にFM有形固定資産付加価値率が低い方にあります。しかし、それよりも従業員一人あたり賃借料が高いわりに賃借料付加価値倍率は極端に低いことから、賃借スペースの利用効率の見直しゃ空きスペースの返却を検討すべきと思われます。
このため8類型分類診断表では、賃借型で資本生産性が低い類型にプロットされています。このカテゴリーでは、チャートの四角形の大きさが売上高順位に比例して大きくなっていくようです。
この四角形が横長型の菱形になっていくと、人件費を抑えた経営状況を示し縦長型の菱形になっていくと人件費が業界平均よりも高い傾向が現れます。形状をみてみると、横長型はA社とC社、縦長型はB社とD社というふうにわかれます。
また、従業員一人あたりの売上高、付加価値ではD社が業界内で突出しており、労働生産性が極端に高いのがわかります。 D社は売上高ではC社とほぼ同じでありながら従業員数はC社の60%.A社.B社の半分以下で健闘しているのがあらわれているようです。
少数精鋭で人件費を少し高めにし、モチベーションを上げて生産性を上げているのですが、さきほどの資本生産性の低さが気になります。賃借料の高いオフィスで快適な仕事空間を作っているのでしょう。
しかし、ファシリテイコストの削減に取り組み、賃借料付加価値倍率の向上に努められることが今後の課題のようです。 SE(システムエンジニア)を多く抱える労働集約型産業である情報処理業界においては、企業規模がかなり違う企業での比較となっています。

A社は業界内で他をはるかに凌駕しており、売上高2位のB社は、売上でA社の約半分、そのまた半分がC社です。ところが従業員数ではA社の約7割がC社、その3割がB社(つまりA社の2割)であり、資産をみるとA社の10%がC社で.B社は15%です。
これほど規模や内容に違いがある企業を比較するにのは無理があるかもしれませんが、さすがにチャートは興味深いものになりました。巨大な資産を抱えるA社は資産効率の運用に苦しんで、いるのでしょうか、総資産回転率が他に比べて低く、株主資本も充実しているためにROEも低くなっています。
A社においては、資産の効率的利用、遊休スペースの排除などが大きな課題と思われます。このカテゴリーではB社の健闘が目立ち、経営戦略の裏づけが感じられます。
ご覧になれば一目瞭然、横長型形状のA社と縦長型形状のB社がまず目に付きます。巨大資産を抱えるA社は労働装備率がグラフを突き破らんばかりに外側に位置し、しかし、FM有形固定資産付加価値率は、ほとんど中心点に近いくらいの低さです。
それに比してB社は労働装備率は中心点に近いくらい低いのですが、FM有形固定資産付加価値率は他の2社に比べて極端に高く、さきほどの総合指標の総資産回転率にみられたように、資産を上手に効率よく使って利益に結び付けています。 A社、B社共に従業員一人あたり賃借料および賃借料付加価値倍率は同じくらいの値ですが、労働装備率との比較により、8類型分類診断表では、A杜は自社型で資本生産性が低い類型に、B杜は賃借型で資本生産性が高い類型にプロットされています。
C社は、このような売上上位2社の中にあって、すべての面で苦戦しています。このカテゴリーではチャートの四角形の大きさが見事に大中小の3つにわかれました。
従業員数の極端に少ないB社は4つの指標すべてにおいて他の2社を凌駕しており、C社はこぢんまりとまとまっている感じです。 C杜は賃借型で資本生産性も労働生産性もどちらも低い類型にプロットされています。
ベンチマークする対象のベストプラクティスを定めて、じっくりと戦略・計画を練っていくことが必要で、しよう。 2001年度の決算では、これまで永年続いていた売上高の1位、2位企業が交替したことで話題性のある業界ですが、C社、D社の賃借料データが入手できなかったため、資本生産性指標については正しい結果を表しているとはいえないのが実に残念です。

しかし、この業界もチャートの形状には特異性がありますので図表9・6を参照しながらみていきたいと思います。わずかずつですが、売上高順位とは逆の値をROEは示しており、しかし、総資産回転率は売上高順位通りに並んでいる(ほとんど同じですが)のが特徴的です。
一方、売上高利益率はB社が突出しており、他の3社は同じくらいです。収益性よりも売上高・シェアにこだわったと思われるA社の姿勢があらわれているようです。
C社、D社における賃借料のデータが入手できなかったため、この2社の従業員一人あたり賃借料と賃借料付加価値倍率については中心点にプロットされています。ですから必然的に8類型分類診断表では、自社型にプロットされています。
労働装備率は、A社、D社が高く、B社、C社が平均より低くなっています。しかし、そのFM有形固定資産を上手に利益に結び付けているのはC社だけで、残り3社はほぼ同じくらいです。
このためC社の資本生産性は高いと診断されています。 D社のデータがないため、B社との2社比較になってしまいます。
B社は、従業員一人あたり賃借料はA社より低く、しかし、賃借料付加価値倍率はA社よりも高いという傾向を示しています。 A杜は賃借スペースの見直しと効率よい利用の追及に心がけ、ファシリテイコストの削減による利益創出を目指すことが必要と思われます。
ほとんど正方形に近い四角形の形状がD杜を除きみられます。しかし、その大きさはA社、C社、B社の順でありB社は労働生産性向上に努める施策を打ち出す必要があるようです。
D社は、横長の菱形の傾向を示しており、人件費を抑えた事業戦略を展開されているようです。ここではA社の頑張りが大きく目立つています。

2経年でみる主な業界特性同じ業界の簡易診断を経年比較してみたいと思います。まずは自動車業界ですが、1997年度、1999年度、2001年度のデータを基に比較してみました。
売上上位3社は変わらないのですが、順位については、1999年度までと2001年度では売上2位と3位の企業が入れ替わっています。このため1997年度、1999年度の売上順位に基づき、売上高上位から順にA社、B杜、C社とし、2001年度はそのまま同じ企業を順位に関係なく示しましたので、売上高順位ではA社、C社、B社の順であることに留意してください。

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